老後資金の賢い貯め方4選!効率的な貯蓄方法でゆとりある老後を迎えよう

2021.7.7

老後資金について何か対策をしたいと感じながら、どうしてよいかわからない人も多いのではないでしょうか。また、現在すでに貯蓄をしている人も、はたしてこれで足りるのか不安に感じているかもしれません。

そこで今回は、老後資金の賢い貯め方を4つ紹介します。効率的に貯めていくことで少しでもゆとりある老後を迎えられるように、本記事でお手伝いできれば幸いです。

 

老後資金の計画的な備えが必要な理由とは

老後資金を貯めていくには、計画性が必要です。計画を立てるということは、ゴールとなる金額の目標設定も必要です。ここからは、なぜ計画的な備えが必要なのかについて解説していきます。

 

年金だけでは足りない可能性がある

老後資金といえば、まずは老齢年金や退職金を思い浮かべる人が多いのではないでしょうか。しかし、年金収入よりも生活費の方が上回ってしまうなど、年金収入だけでは老後の生活が成り立たない可能性が高いです。

年金収入だけでは足りないという事態に備えるためには、この後まとめるデータなどを参考にし、具体的に毎月いくら赤字になりそうかをあらかじめ把握しておかなければなりません。将来の年金受取額とすり合わせをし、生活費の不足分に関して、早い段階から貯蓄や資産運用を始めておくことがベストです。

 

冠婚葬祭などの特別支出が増える

自身が老後の生活を送るころには、同じように周りも年齢を重ねています。子どもや孫のお祝い事、身内の弔事に際し、特別な支出が発生する時期でもあります。

これ以外にも、自身の体調の変化から自宅のリフォームを行う費用など、現役世代では意識していなかった部分で出費が増えることも予想されます。これらに備えるためには、やはり事前に計画を練って、年金以外での老後資金対策を行っておくことをおすすめします。

 

【世帯別】準備すべき老後資金はいくら?

公益財団法人「生命保険文化センター」による老後の生活費についての調査を参考に、単身者および夫婦世帯の老後に必要な金額をまとめます。

 

夫婦世帯の場合

夫婦が二人とも年金収入だけになった場合、二人分の年金額から社会保険料などの必要な経費を差し引いた残り(可処分所得)の平均は、約20万円です。それに対して、消費する生活費は月に約24万円です。つまり、年金収入のみでは生活費が赤字であるということになります。

 

老後のゆとりある生活のために

同センターの「令和元年度・生活保障に関する調査」によると、夫婦二人で生活を送る場合、日常生活費として最低限必要だと感じる金額は、平均22.1万円であるという結果でした。また、「ゆとりある老後生活ではいくら必要であると感じるか」という調査もしており、その結果は平均36.1万円です。

つまり、最低限の暮らしは月22万円でも送ることができるが、余暇を楽しむような余裕のある老後を送るには、約36万円が必要であると感じているということです。この差はおよそ14万円にも上ります。

 

単身者の場合

単身者の老後の生活費は、夫婦世帯と同様に可処分所得で考えます。可処分所得は月11万円程度で、月々の消費支出(生活費等)は約14万円という結果です。やはり毎月3万円前後は赤字が出るということがわかります。

 

必要な老後資金の目安を知る方法

ここまで、ゆとりある老後生活のために必要な金額や、実際に必要な生活費等についてデータを基にまとめてきました。上記を参考にしながら、自身の場合はどれくらいの老後資金を貯めれば良いのか、必要な目安を知る方法について解説していきます。

 

ねんきん定期便の活用

老後のための資金作りをするにあたり、いつまでにいくら貯めれば良いかの目標は必要です。その目安として、ぜひ活用してもらいたいのが「ねんきん定期便」です。

「ねんきん定期便」では将来の受給額を知ることができます。老後の生活費等に関するデータと、自身が将来もらえる年金額を照らし合わせ、どのくらいの金額の不足が生じるかを把握しましょう。

 

ねんきんネットでいつでも確認できる

ねんきん定期便は、毎年誕生日頃に届きます。近年では「ねんきんネット」の活用も推奨されており、IDとパスワードを一度登録してしまえば、あとは毎年の誕生日を待たずにいつでも将来の年金受給額を確認できます。

 

定年まであと何年か逆算する

老後資金の備えとして貯金を始めるにあたり、定年まであと何年かということは大事なポイントです。例えば現在20代の人では、定年まであと40年近くあります。老後資金として2000万円を40年で貯めると仮定すると、年間50万円の貯蓄が必要です。月にすると約4万円です。

一方、現在40代の人が定年までに2000万円を貯めたいとした場合、20年で2000万円を貯めることになります。年間100万円、月にすると約8万円の貯金が必要です。このように、現在何歳で、定年まであと何年あるのかを逆算することで、おのずと毎月の貯金額が見えてきます。

 

なるべく現役のうちに目標額に近づけよう

退職後の年金生活の中から貯金することもできます。しかし、基本的には現役世代(20代~50代)のうちにおおむね老後資金として貯めたい目標額に到達するように心がけましょう。

現役世代は、教育費や住宅ローンの返済などで出ていくお金が大きい時期です。一方で、いわゆる「働き盛り」と呼ばれる世代でもあり、出費もありながら収入も上がっていく時期です。

年金生活になると、主な収入源が年金のみとなりますから、その中でやりくりをして貯金を続けるよりも、現役世代で収入が安定している間に貯めておくことをおすすめします。

 

老後資金の賢い貯蓄方法4選

ここからは、老後資金をより効率的に貯めていくためにおすすめの方法を4つ紹介します。

 

1:生命保険の活用

老後資金のための賢い貯め方の一つは、生命保険の活用です。「老後」と一口に言っても、高齢化が進む現代では、自分が何歳まで生きるのかは誰にもわかりません。そのため、生命保険の中でも終身保険を活用すると良いでしょう。

終身保険とは、生きている間中(一生涯)の保障があり、万が一死亡した場合は遺族にお金を残すことができます。さらに貯蓄性も高いことから、自身が存命中に解約してその返戻金を有効活用することもできます。払込期間中は生命保険料控除が適用され、税制面でのメリットも期待できます。

 

個人年金保険もおすすめ

個人年金保険も生命保険のひとつです。払込期間は60歳まで、あるいは65歳までで設定する場合が多くなっています。現役世代のうちに保険料を払い込み、退職後に国から受給する老齢年金の上乗せとして受け取る仕組みです。

一定期間の有期年金か終身年金を選ぶことができ、加入の年齢が若ければ若いほど、月の掛け金を抑えられます。また、個人年金保険料控除の適用もあり、こちらも税制面のメリットのある老後資金対策です。

 

2:非課税枠の活用(つみたてNISA)

次におすすめするのは「つみたてNISA」です。のちに撤回されたものの、2019年に金融庁ワーキンググループから「老後資金2000万円不足」について公表されました。その文書のなかで、老後資金対策として有効であると具体的に言及されているのが「つみたてNISA」と後述する「iDeCo」です。

 

最大800万円の非課税投資枠

「つみたてNISA」とは、最長20年という長期の運用期間が設けられており、少額から毎月コツコツ積み立てていく仕組みです。少額を長期に渡って運用していくことで、時間のリスクの分散になります。非課税投資枠は毎年40万円ですので、最大800万円が非課税投資枠ということになります。

購入できる商品は、長期の積立・分散投資に適した投資信託と公募株式投資信託です。手数料が無料または格安であるなどの一定の基準を満たしている商品のみ購入できることから、金融の知識が少ない投資初心者にもおすすめです。

 

3:老後まで絶対に取り崩さない運用(iDeCo)

つみたてNISAと並び、老後生活のための資産運用として注目されているのが「iDeCo」です。iDeCoとは、正式名称を個人型確定拠出年金といいます。「年金」という名称がついているとおり、老齢年金を受け取る時期からのみ受給できます。

つまり、掛け金を払って運用している間は、基本的には解約したり一部取り出しをしたりすることはできません。普段から貯金が苦手な人でも、自身が捻出できる無理のない金額で運用していくと、老後資金として手堅く貯めることができます。

 

iDeCoの注意点とは

iDeCoを始める際の注意点として、勤務先にすでに企業年金などの制度がある場合は、掛け金の上限額に制限があることがあります。また、現在払わなくてはいけない国民年金保険料を支払っていない場合は、iDeCoに加入できません。

iDeCoを検討する際には、まず自身の場合はいくらまで掛け金を設定できるのか等を事前に確認しておくことをおすすめします。

 

4:不動産投資クラウドファンディング

意外かもしれませんが、不動産投資も老後資金を貯める方法として活用できます。特に不動産クラウドファンディングは、いわゆる「大家になって家賃収入を得る」という不動産投資とは違い、小口の出資金を出資するスタイルですので、投資資金が少なくても運用できます。

また、小口投資で複数のクラウドファンディングに参加すると、分散投資にもなり安全な運用ができます。

 

複数の方法を組み合わせるのがおすすめ

ここまで紹介した貯め方は、どれか一つだけを継続するのではなく、複数を組み合わせて継続することをおすすめします。これは、単に金融商品のリスク分散ということでもありますが、各貯蓄方法で増え方の違いや税のメリットなどさまざまな特徴があるからです。

それぞれの特徴を組み合わせて最大限に生かすためにも、同時並行でいくつかの貯蓄方法を継続していくことを目指しましょう。

 

まとめ

老後資金の貯め方で重要なことは、自身の老後に必要な金額を把握し、しっかり計画を立てて着実に蓄えていくことです。そのためには複数の資産運用を組み合わせ、資金を収入から先取りで確保することを意識しましょう。ゆとりある老後を過ごすために、早い段階から老後資金について対策をしておくことをおすすめします。

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